忙しすぎるので、一息、頭の体操がてら、ブログ書きます。
○在日外国人の台頭とそこへのマーケティングの必要性
さ〜て。日本は、アメリカから20〜30年遅れていると仮定しましょう。
アメリカの1980年代〜90年代とは、高度成長期が終焉を迎え、海外からの投資や海外製品に追いやられている時期です。私の予想では、日本も同じような道をたどるのだろうと思いますが・・・。
それと同時に注目したいのは、外国人移住者です。
昨年、数年ぶりに日本に帰国した際、一番驚いたのは、外国人居住者の多さ。そして、アメリカの移民法が厳しくなったために、結構簡単な印象がある日本の移民法。
ということで、私が時々チェックしている
○Japan Probe
http://japanprobe.com/
という日本文化を紹介しているサイトで、共同通信社の記事を紹介しているのを発見しました。
25,000 foreign school children, record high, need aid in Japanese+
http://www.breitbart.com/article.php?id=D929D7300&show_article=1
日本で、2万5千人以上の在日外国人の児童が日本語を話せないために特別な措置が必要であるという事を訴えている記事です。
またJapan Probeでは、ジャパンタイムズの記事を紹介し
○Japanese-Brazilian families: a failure to communicate
http://search.japantimes.co.jp/cgi-bin/nn20080801f1.html
たくさんの在日ブラジル人の子供が、日本語しかしゃべる事が出来ず、自分の祖国の事を知らずに育って来ているという問題点を指摘しております。
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これ、アメリカ、フランズ、スイス、ドイツ、イタリアなどでずうううっと問題にされて来た事なんですよね。
まだまだ、日本の大手メディアは報道していませんが、これから、大きな話題となって来ます。
私の個人的な結論ですが。こういう議論はパターン化されます。
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外国人が移住、子供も生まれます。そこで、移住した1世〜3世は
→ 日本人は日本語を覚えるのは当たり前
→ 日本語教育の啓蒙活動がさかんに
→ 在日外国人も日本語を覚えて社会にとけ込もうという一般論が浸透する
ここで、4パターンに別れます。
1、とにかく日本語を覚えようとして、祖国の事を忘れるグループ
2、あきらめてとじこもり、お国に帰るグループ
3、日本語も覚え、祖国の事も大切にするグループ
4、自分が何人であるかのアイデンティティーを失い暴発するグループ
理想的なのは（３）ですが、あたまが良くないと無理です。
（４）は最悪なパターンです。でもぜったいにこういう人が出て来ます。
そうしていくと、日本では在日外国人の問題がどんどん複雑化して行く事に気がつきます。
ということで、簡単に結論ですが、一番良いのは「共存」です。
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１．数が多い外国人（ブラジル人、中国人）へは現地語での公共サービスの提供が必要。つまり、ポルトガル語、中国語でも普通に日常生活が遅れる環境を整備する事が必要
２．しかし、常に「日本語覚えてよ〜」「ここは日本なんだよ〜」とやりすぎないようにプレッシャーを与え続ける
３．そして、日本で生まれ育った在日外国人へは、母国語をはじめとする文化をわすれさせないようにできる環境もきちんとととのえる
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詳しいことを知りたい方は、アメリカの大学で社会学、政治学などの授業をお受けになって下さい。
そこで、やっと本題。
この、新聞・テレビ・ラジオに加え、DM・口コミ・オンラインと複雑化する媒体に加えて、日本なのに、日本語ではなく、中国語・ポルトガル語でマーケティングをしなければ行けない日が近づいています。
というか、結構、いまから始めないとヤバいです。
私の独断と偏見での優先順位は、中国語＞英語＞ポルトガル語マーケットです。
人口で言うと、在日ブラジル人がいちばん外国人として多いのですが、次に多い中国人をターゲットにしたマーケティングをします。
それは、在日中国人の多くが留学生であり、その多くが、将来、中国に帰って起業家になったり会社の重要なポストに就いたりする事が多いからです。
中国でのブランド展開をされたい企業の広報様は、日本の中国語メディアへのマーケティングも怠らないようにしましょう。
ここで、適当に見つけた、在日中国メディアの簡単なリストです。
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○中文導報（Chusun）
http://www.chubun.com/
○Friend
http://www.asiahc-friend.net/
○日本日本新華僑報
http://jp.jnocnews.jp
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ちなみに、中国語メディアに、日本と同じようなマーケティングキャンペーンをしてもダメです。しかも、もしも既に中国に進出されている企業さんが、中国で行っているキャンペーンをそのまま日本の中国メディアで使ってもダメです。
一番、損するパターンは、中国メディアの人にマーケティングをそそまま任せてしまうケース。というのも、メディアの方はあくまでもメディア。リサーチ会社ではないので、マーケティングキャンペーンをするにも、その事前調査の仕方も、成果を調査するにも難しい反面があります。
一番重要なのは、在日外国人が日本でどのような生活をしているかという事をいち早く知る事です。友達作って交流しましょう。
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ロスと日本の映画とマーケティング日誌・アルケミスタの住人by Katz Ueno (株deerstudio)
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